JR線「田町」駅芝浦口から徒歩5分に位置するグランパークは、オフィス、ショッピングゾーン、住居が融合した「トリプル・コンプレックス」の複合ビルとして、1996年10月に竣工しました。

グランパークの計画にあたって、NTT都市開発は一つの試みを行いました。それが地域冷暖房の導入です。地域冷暖房は、個別冷暖房よりも省エネルギー、環境保全面で優れており、安全に冷暖房と給湯を行えるシステムであり、近年、さまざまな地域で採用されています。

グランパークが建つエリアの地域冷暖房の導入と運営・管理を行っているのは、NTT都市開発と東京ガスとの共同出資である「（株）ディ・エイチ・シー・東京」（以下 DHC東京）。現在、そのDHC東京がグランパークにおける日々のエネルギー効率の向上に取り組んでいます。

地域冷暖房についての具体的取り組みについて、DHC東京技術部長の近馬均氏にお話を伺いしました。

地域冷暖房は、一定の地域内にある建物に、地域冷暖房プラント（熱供給設備）から冷水・温水・蒸気などを供給して、冷暖房や給湯を行うシステムを言います。

地域冷暖房はもともと、熱源設備を一体化することで、大気汚染や公害防止の対策を取りやすいという点が注目されていました。というのも、昭和40年代から50年代にかけては公害が社会的な問題になっていたからです。しかし最近は、ゴミ焼却時に発生する排熱や、河川水・海水・下水などの温度差エネルギーなどの未利用エネルギーも活用できるということで、省エネや環境保全などの面からも、大きな注目を集めています。

グランパークでの地域冷暖房の導入は、NTT都市開発としては初めての試みでした。きっかけは、東京都からの要請です。都は一定規模（当時は床面積2万m2）の開発計画については、地域冷暖房を検討するよう要請しており、それを受けて、今後の都市開発はどうあるべきかという観点から検討に入ったのです。その結果、省エネ、環境保全、ビルの運営面などでメリットの多い、地域冷暖房の導入を前提に計画が進められることになりました。

当時、現在グランパークが建つエリアをはじめ、田町駅芝浦口周辺にはさまざまな再開発構想があり、浜松町から品川にかけて広範な地域冷暖房地区の実現可能性も探られていました。そこで、NTT都市開発は東京ガスと共同出資により、DHC東京を設立し、地域冷暖房の導入に向けて準備を進めたのです。その後、開発構想の変遷もあり、結果的には、現在グランパークが建つエリアと隣接する東京工業大学附属科学技術高等学校エリアが、地域冷暖房地区として指定されました。

導入当初は、蒸気ボイラー2台、吸収式冷凍機3台で構成されていました。都市ガスを蒸気ボイラーで燃焼して蒸気を発生させ、その蒸気を暖房や給湯用に供給する一方、蒸気によって吸収式冷凍機を動かして7℃の冷水を作り、それを冷房で利用するのです。なお、熱交換した冷却水は回収され、再び7℃の冷水にしてビルを循環するということを繰り返します。

このシステムでも、冷・温熱販売量と電力販売量を、ガス使用量と電力使用量で除したプラント総合効率で66.9％という高い数値を出していました。ただ、最近の地球環境問題への関心の高まりの中で、さらなる省エネ性と環境負荷の低減を図ることが、課題となってきました。特に、DHC東京は省エネ法＊でエネルギー管理指定工場となっているため、毎年一定の目標を定め、省エネやCO2削減に取り組むことが求められています。

CGSは、ガスエンジンやガスタービンなどを利用して発電し、排ガスや冷却水の排熱を回収して空調や給湯に利用するというものです。送電によるロスが少ないため、商用電力（電力会社から購入する電気）と比べてエネルギー利用効率が非常に高く、CO2削減にも大きな効果を発揮します。燃焼してもCO2排出量が少ないクリーンな都市ガスを使うというのも特長の一つです。

DHC東京では、650kwの発電能力のあるガスタービン式発電機を2台導入。発電した1300kwの電気はすべてグランパークに供給されています。発電機の排熱は排熱ボイラー（2台）に送られて蒸気として回収され、蒸気ヘッダーで蒸気ボイラーからの蒸気と合わされて、暖房・給湯用として供給されます。