「社員間の多様なコミュニケーションが生まれるオフィスブランド"owns" シリーズ「owns八丁堀」竣工

■⼋丁堀らしさを取り⼊れた計画

ownsでは、リアルな場だからこそ生まれるアイデアや繋がりが生まれる拠点をめざし、集まる仕掛けとして、ownsごとにその場所らしさを取り入れています。

八丁堀は、江戸時代に与力・同心の町として栄え、近くに町奉⾏所があり、職住近接の町でした。都⼼部ながらも自然豊かで暮らしやすいこの地は、伊能忠敬や東州斎写楽など多くの文化人を輩出しています。また、現在も⻲島川や緑豊かな公園があり、オフィス街でありながらも自然と共存しています。⾃然の恵みを活かし心地良い空間をめざして、「Grace」というデザインコードを掲げています。

内装には、川や植物などの自然を感じられるブルー・パープル・ブラウンを取り入れ、水面を表現した金属パネルや自然素材の漆・突板などを用いて空間をデザインし、集まりたくなる場所への愛着へと繋げています。

■本物件の特徴

【５つの強み－１】熱量もリラックスも一堂に会する、集いたくなる空間

全てのオフィスフロア（３～12階）に大型の専用テラスを設置しており、開放的な空間ならではのコミュニケーションを誘発します。また、フロア内は天井や床の仕上材最小限とし、入居テナントごとにそれぞれ独自のカラーを出しやすい自由度の高さを重視したオフィス仕様としています。

【５つの強み－２】プライベート空間を出た先に広がる、多様な居場所

屋上テラスでは、外気を感じリフレッシュできる環境を提供するほか、貸し切りによる職場内でのイベントなども開催可能です。

【５つの強み－３】より親睦が深められる飲食スペース

普段の仕事を超えた幅広い会話が生まれるよう１階に飲食店エリアを設けています。昼食時、休憩時など、飲食をともにすることにより社員間の親睦がより深まります。

また、建物にあるオフィス用エントランスと飲食店用エントランスを区分けせずに一体的に利用することで、ビル来訪者や入居者のオフィスと飲食店との往来が生まれ、エントランスからビル内の活気が街に溢れることが期待されます。

【５つの強み－４】規模やタイミングに合わせて柔軟に入居、拡張できる働く場
＜すぐに使えるセットアップフロア＞

全てのオフィスフロアに会議室・インナーテラス・専用テラスをあらかじめ用意してあり、また専用wi-fiも導入されているため、初期費用の軽減を見込めます。

一部のフロアには家具什器を導入しており、入居してすぐに業務を開始できることからスタートアップ企業などのニーズに対応したフロアとなっています。

フロア内は、来客対応やクローズな打ち合わせに使える会議室のほか、オープンにアイデア出しを行うエリアや、デスクから離れて気軽に話しかけやすい専用テラス・インナーテラスなど、集まることの多様な価値が生まれるよう、家具や什器をレイアウトしています。

セットアップフロア参考（owns他物件）

＜ニーズにスピーディーに対応する拡張空間＞

1階には共用の会議室を用意しています。スマホやPCが手元にあれば、予約システムを通じていつでもどこでも予約ができ、フレキシブルな働き方をサポートします。

＜ownsシリーズ各物件の相互利用＞

共用施設の予約システムは本物件以外のownsシリーズにも導入しております。ownsの入居者であれば、同じ予約システムを用いて他のowns各物件の共用施設を予約可能です。

【５つの強み－５】心豊かに働くための、未来につながるサステナブルな環境

＜ZEB Ready認証の取得＞

本物件は、BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）認定の最高評価（5つ星）を獲得するとともに、「ZEB Ready」 認証を取得しています。

これまでの全てのownsで「ZEB Ready」を取得しており、今後の全てのownsでも取得予定です。ownsシリーズ全てで脱炭素社会の実現に向けて取り組んでいます。

＜脱プラスチックの推進＞

本物件の入退室セキュリティシステムは、認証用のプラスチックカードを用いず、スマホアプリによる認証と顔認証システムを採用しております。

＜サステナブルな建物仕様＞

廃棄物抑制の観点から、一般的にオフィス入居時に行う「新品で張られた天井材や床材を剥がして廃棄する工事」が発生しないよう、ownsでは内装仕上材を最小限としています。環境負荷を低減し、持続可能な社会の実現をめざして取り組んでいます。

■物件概要

■位置図

その他のownsシリーズについてはホームページをご確認ください。https://nttud-owns.com/

【関連リリース】

当社は、NTTアーバンソリューションズグループが掲げる環境負荷低減にむけたスローガン
「Green Future with US ^※」のもと、環境に配慮した不動産開発に積極的に取り組んでいます。